大田区 リフォーム 工事 世田谷 港区 品川 川崎

当社では実際の施工に入るまでの現場調査や、お見積、ご提案は原則無料です。お気軽にお申し付けください。

住みながらのリフォームは可能です。当社の場合も今までほとんどの場合は住みながらの工事です。
ただし、工事中はその部分が使えなくなります。例えばキッチンのリフォームの場合はキッチンが、トイレのリフォームの場合はトイレが使えないということになります。
ご要望に応じて、仮設トイレのレンタルなどを行います。大きな工事で、使用不可になると困るところ（トイレ、キッチン、浴室など）が含まれている場合は、工事のスケジュールについてとお打合せください。
全面リフォームであれば、もし可能なら仮住まいのご検討もされた方が良いでしょう。

お見積は無料ですので、予算に関しても 当社へお気軽にご相談ください。
また、リフォームクレジット による分割払いも可能です。こちらもぜひご検討ください。

リフォームは、通常の買い物と比べて以下の点で特殊なものであると言えます。

（1）工事が終わるまで結果が見えない。
（2）新築と違い、住みながらの工事である。
（3）既存のものを壊して工事をするので廃棄物、騒音が発生する。

（1）（2）については、リフォーム店とのコミュニケーションをしっかり取ることが大切です。
工事中に何か気になることがあった場合は、職人さんに直接話すのではなく、リフォーム店や工務店の現場管理者にお話されることをお勧めします。
当社では、｢お客様満足　リフォーム10ヶ条｣をお約束しています。住みながらの工事において必要な職人のマナー教育の徹底を図っています。
何か気になることがありましたら、当社担当者へ何なりとお申し付けください。

（3）については、大きなリフォームでは騒音や作業車の頻繁な出入りが発生することがありますので、ご近所への配慮も必要です。
当社では、騒音など近隣への配慮が必要な工事の着工前にはご近所にご挨拶をいたします。

見積書の多くは以下の3種類で構成されています。

（1）表紙：工事名称、金額、見積り有効期間、請負業者名称、同所在
（2）工事内訳書：工事項目（木工事、左官工事、設備工事、電気工事・・・）
（3）工事内訳明細書：工事の数量、単価、合計、備考

工事内訳明細書には、材料費（壁紙や設備機器など）と、労務費（施工業者の人件費）をあわせて、数量と単価が掲載されるのが一般的です。

例) 壁下地石膏ボード張り・・・数量46.00㎡　　　単価1,200円/㎡　　　計50,400円

数量が記載されておらず、表紙と、ただ「一式50,400円」と記載されている内訳書のみの見積書は俗に「一式見積書」と言われ、不正確で良くないとされています。
当社では、｢一式見積書｣ではなく、明細まできちんと表示します。

マンションは、管理規約に基づき、共有部分と専有部分に分かれますが、個人でリフォームできるのは専有部分のみです。たとえばバルコニー・ベランダ・ポーチは、避難通路としての役割も果たしているため、共用部分です。
サンルームや温室を設置したり、タイルを貼ったり、手すりの色を替えたりすることはできません。
窓ガラス・サッシ窓も、窓枠～ガラスまで共用部分なので、自由に取り替えることができません。窓ガラスは破損することもあり、同素材のものであれば交換することが出来ます。玄関扉は外側が共用部分なので、扉を取り替えたり、色の変更はできません。しかし、内側は専有部分なので、塗り替えすることはできます。

規制の範囲は、それぞれのマンションによって異なります。
ご自身のマンションの管理規約にしっかり目を通し、管理組合の許可を得た上でリフォームしましょう。

また、マンションの場合は特に上下・左右の近隣に対する騒音などの配慮が必要です。
当社では、騒音や資材搬入など近隣への配慮が必要な工事の着工前にはご近所にご挨拶をいたします。

介護保険制度により、介護の為に必要なバリアフリー工事には、最高20万円の補助金が支給されます。
自治体によっては介護保険とは別に補助金を設けているところもあります。
ご自分の自治体の福祉課にお問合せください。
もちろん 当社にお問合せいただいても結構です。

工事中は、普段と違って人や物が出入りしたり、音が出たりと、住んでいる方にはどうしても負担がかかることがあります。
時間や気持ちに余裕があれば職人さんにお茶を出してもいいですが、無理に気を使う必要はありません。
あいさつや、特に用事がない時は、声をかける必要もありません。
工事には危険をともなうものもありますので、作業に集中させてあげることが一番です。
工事中に何か気になることがあった場合は、職人さんに直接話すのではなく、当社担当者にお伝え下さい。

住みながらの工事において必要な職人のマナー教育の徹底を図っています。
何か気になることがありましたら、当社担当者へ何なりとお申し付けください。

リフォームも新築同様、建ぺい率や容積率、高さ制限などの建築基準法に基づいてプランする必要があります。
特に増築や建物の用途変更（住居から店舗への改装など）の際には注意が必要です。
事前に新築時の確認申請図書を調べるようにしましょう。

リフォームに関する法律は、役所の建築課でも調べることができます。
具体的なプランがありましたら当社 にお問合せください。